HOW IT WORKS — 組織バフのつくり方
魔法を決める前に、
魔法を決める前に、
問題の仕組みを見立てる。
たとえば「報連相が遅い」理由は、上司から叱られる不安、報告基準の不明確さ、情報が届きにくい導線、業務量の過多など、企業ごとに異なります。バフをご希望いただいた段階で仕掛けを決めてしまわず、現場の行動と環境の相互作用を調べることから始めます。
STEP — 魔法が発動するまで
6つの段階
- STEP 01相談経営課題と、伸ばしたい能力・対象部署・目標をすり合わせます。
- STEP 02組織鑑定情報収集、ケースフォーミュレーション、介入できるかどうかの判断。
- STEP 03魔法の調合企業ごとの仕組みを提案。費用・現場の負担・効果の測り方を踏まえて設計します。
- STEP 04バフ発動企業が職場に仕組みを導入。ポルトクオーレは実装方法と調整を支援します。
- STEP 05ステータス再確認1〜3か月程度を一つの目安として、使用状況や行動指標を確認・検証します。
- STEP 06パッシブスキル化必要に応じて改良し、仕組みが日常業務に定着した状態を目指します。
※ 実際の期間や測定のタイミングは、介入の内容や変化の速さによって変わります。
組織ケースフォーミュレーション
むずかしい言葉ですが、要は「なぜその問題が続くのか、原因の仕組みを分析する方法」です。個人の性格や気分の評価で終わらせず、行動と環境の関係を見ます。
| 見るポイント | 確認する問い |
|---|---|
| 先行条件 | その行動の直前に、どんな状況・指示・情報・時間的制約があるか。 |
| 具体的行動 | 誰が・いつ・何をしている/していないか。気分や性格の評価だけで終えない。 |
| 結果・維持要因 | 行動の直後に何が起き、その行動が続く/避けられる理由は何か。 |
| 組織条件 | 役割分担、権限、評価、配置、業務量、文化など、背景にある構造は何か。 |
| 代替仮説 | 人員や報酬、顧客需要、法令対応など、仕掛け以外の対応が優先されないか。 |
調べ方は一律ではありません
- 経営者・管理職へのヒアリング、社員への簡易アンケート、既存の業務記録の確認、必要に応じた現場観察などを組み合わせます。
- 10〜15問程度の簡易アンケートは、入口の仮説を絞るための手段です。それだけで原因を確定することはしません。
- 問題の維持要因について複数の仮説を立て、現場との照合を通じて、どこに手を入れるかを決めます。
- 個人の人事評価や疾病の診断ではなく、原則として組織・業務の単位で扱います。
仕組みづくりの考え方
ナッジ、行動分析、心理学、行動科学、行動経済学などの知見を手段として用います。アイデアが斬新であることよりも、問題の維持要因に合っていること、導入できること、利用者が納得できることを重視します。
| 設計原則 | 実務上の意味 |
|---|---|
| なるべく小さく | 既存の業務や環境を少し変えて始め、不要な手続きを増やさない。 |
| 自発性と公平性 | 社員をだましたり、強制や不利益で誘導したりしない。選択の自由と納得感を守る。 |
| 負担を減らす | 研修の追加や管理項目の増殖ではなく、望ましい行動が生じやすい導線をつくる。 |
| 既存ツールを活かす | チャット、カレンダー、フォーム等を利用してもよいが、SaaS販売やシステム開発自体は主商品としない。 |
| 検証して修正する | 行動変化が起きなければ、仕掛けを修正するか、問題の見立てを更新する。 |
測定と「パッシブスキル化」
| 測定する段階 | 確認すること |
|---|---|
| 仕組みは使われたか | 導入率、実際の利用回数、現場の負担、使い続けやすさ。 |
| 行動は変わったか | 相談のタイミング、着手率、手戻り件数、改善提案や他部署との接点など。 |
| 経営指標に寄与したか | 管理職の稼働時間、業務処理時間、定着率、品質、業績など。 |
| 維持できているか | 数週間〜数か月後にも、過大な管理をせずに継続できているか。 |
継続契約そのものを目的にはしません。
パッシブスキル化とは、仕組みが組織の日常に溶け込み、誰かが毎回注意や指示をしなくても良い行動が生まれる状態のことです。そこに届いたら、私たちの出番は減っていきます。
パッシブスキル化とは、仕組みが組織の日常に溶け込み、誰かが毎回注意や指示をしなくても良い行動が生まれる状態のことです。そこに届いたら、私たちの出番は減っていきます。
守っていること
- 本人の同意や合理的な権限なく、個人を監視する仕組みは導入しません。少人数の社員アンケートでは、匿名性の確保に配慮します。
- 施策への強制参加や、不当な不利益を前提にしません。企業の効率だけでなく、従業員の負担や公平性もあわせて評価します。
- 特定の効果を保証しません。短期の行動指標と、中長期の経営指標は分けて扱います。
- 職場環境の改善より、法令・安全・人員や賃金の問題が優先される場合は、専門家との連携や別の対応をご提案します。